序

　労働省産業安全研究所においては，危険性料品により引火爆発の危険のある場所に設置する電気設備の安全性の向上を図るために，昭和２９年６月，日本電機工業会，日本電設工業協会および日本化学工業協会の協力を得て，工場電気設備防爆委員会を組織し，その審議を経て，昭和３０年１０月，工場電気設備防爆指針（ガス蒸気防爆）を制定発表した。以来引続き研究および委員会活動を継続し，昭和３３年にはこれの追補を発表し，さらに昭和３６年１月および昭和４０年１１月には，その後の研究成果および実績を反映して指針全般の改訂を行なった。その後，昭和４１年１２月および４２年１２月に一部修正を行ない，続いて４３年１１月には修正したものの英訳版を発表した。

　一方昭和３６年１月には，工場電気設備防爆指針（粉塵防爆）を制定発表した。

　この間，防爆指針は，わが国工場における防爆電気設備に関する唯一の技術基準として広く活用され，ＪＩＳ規格および関係法令の制定に際しては，そのよりどころとして使用されている。

　工場電気設備防爆委員会は，防爆電気設備に関する国際的な動向や国内における開発状況についても検討し，常に防爆指針の整備拡充に努力している。最近キャンドモータその他の細則の追加，危険場所の分類，内圧防爆構造の通則などの内容の改訂整備について一応の成案を得たので，この機会に指針全般について再検討し，全面的な改訂を行なった。

　今回の改正では，指針の各条項ごとに解説を加えるとともに，参考資料を整備し，理解し易いように体裁を改めた。

　昭和４４年４月には，防爆電気機器に対する検定規則が施行され，爆発危険場所における電気設備の安全性の向上が一段と強く要請されている現状に鑑み，この指針が自主的な推奨基準として，安全な生産施設の拡充整備に活用せられるように希望する。

　最後に今回の指針改正にあたり絶大な御協力を頂いた委員各位ならびに関係協会に対し深く感謝の意を表します。

昭和４５年１０月　　労働省産業安全研究所長　　上月　三郎