序

　本指針は、１９７９年版「工場電気設備防爆指針」の改定版として刊行するものである。

　１９７９年版指針は、可燃性ガス又は引火性液体蒸気が存在するおそれのある場所に設置する防爆構造電気設備に関する技術指針として、また、検定制度のよりどころとして現在も広く活用されている。国は、この間、国際基準への整合化の一環として電気機械器具防爆構造規格と国際電気標準会議の制定した関係規格との整合化を図ることを目的に、「電気機械器具防爆構造規格（昭和４４年労働省告示第１６号）における可燃性ガスまたは引火性の物の上記にかかる防爆構造の規格に適合する電気機械器具と同等以上の防爆性能を有するものの技術的基準（ＩＥＣ規格７９関係）（昭和６３年基発第２０８号）」を示しているが、国際規格の頻繁な改定のため技術的基準の見直しが追いつかない状況にあること、また、本指針は国内のこれまでの経緯を踏まえた内容を含んでいるものの刊行以来２７年が経過し、技術の進歩、内外規格の変化等に対応できていないことなどから、産業界等からの改定の要望も強く、この度、改定の運びとなったものである。

　このため、当研究所では、改定原案作成のためメーカ、ユーザ、中立の専門家からなる委員会の開催および審議を社団法人産業安全技術協会に委託し、今般、成案が得られたので、新しい工場電気設備防爆指針（ガス蒸気防爆２００６）として発表する次第である。

　本指針では、１０００「電気設備防爆一般」、４０００「電気配線の防爆」及び５０００「防爆電気設備の保守」については、ＩＥＣ規格との整合を図りつつ、国内事情を加味した改定を行い、内容の充実が図られた。２０００「電気機器の防爆構造」については、構造規格との整合化、引用ＪＩＳ等の更新、絶縁巻線の温度上昇値の統一、細則の見直しなど、最小限の改定とした。３０００「防爆構造の電気機器の試験」及び付属書については、２０００の改定に伴う変更程度とした。

　今後、この指針が１９７９年版に引き続き、国内の防爆構造電気設備の技術的よりどころとして活用されれば幸いである。

　最後に、本指針の原案作成審議に当たり、絶大なるご協力を頂いた産業安全技術協会、関係機関、団体等及び工場電気設備防爆指針改定審議委員会委員各位に対して、深甚の謝意を表します。

平成１８年３月３１日　　独立行政法人産業安全研究所　　理事長　　鈴木　芳美