「職場の熱中症予防研究：三つの内と外」その後
私がこの原稿を書いている5月22日、日本では全国929地点のうち今年最多となる102地点で真夏日となり、北海道を中心に20地点で5月の観測史上最高気温を記録しました。北海道音更市で33.1℃と全国で最高気温、大分県日田市で32.1℃、東京都心でも29.3℃と今年最高を更新し、7月中旬並みの暑さになったようです。国外のインドでは5月19日の最高気温が史上最高の51℃に達し、熱中症や停電が頻発していると報じられています。このように、国内外で記録的な暑さに見舞われている今日此頃ですが、この100年の間に地球の平均気温が確実に上昇していることを思うと、こんな季節外れの猛暑が今後常態化して、日本では5月から盛夏到来といったことに近い将来なっていくことが懸念されます。
さて、暑さの話題といえば、筆者は以前、厚生労働省が編集発行する厚生科学WEEKLY557号(2012年9月21日号)に、「職場の熱中症予防研究：三つの内と外」と題する巻頭言を寄稿しました。それから4年近く経ちましたが、そこで主張したかったことの基本的枠組みは現在も変わっていません。しかしその間に、職場の熱中症予防対策に関連して、国内外では様々な動きがあり、筆者も少なからず関わりを持ってきました。その間に心に浮かんだよしなしごとを徒然なるままに本メールマガジンのコラムでも連載しておりますが 1),2),3)、さらにその後にも新たな展開が国内外で起こっています。そこで、筆者が間近で体験したこれらの出来事をいくつか加筆しながら、あらためて筆者の当時の拙文を再掲させていただきたく思います。厚生科学WEEKLYは厚生労働省と所轄関係機関以外には非公開のため、このメールマガジンの読者の皆さんの中には初めて御覧になる方々も少なくなく、したがって再掲の意味は多少ともあるかもしれません。こうして、本コラムのタイトルが生まれました。
それでは、2012年から2016年現在までに筆者の身近に起こった国内外における職場の熱中症予防対策に関連する主な話題を紹介します。
(1) 原発関連復旧作業の熱中症予防対策に関わる共同研究
現在日本の職場で最も厳しい暑熱作業の一つに、夏期の福島第一原発の復旧廃炉作業が挙げられるでしょう。放射性粉じんの内部被ばく防止のために防じんマスクと防護服、手袋、長靴で全身を密閉して作業を行わざるを得ません。だからびっしょり汗をかいても蒸発できずに長靴の内側にしたたり落ちて溜まるだけです。おまけに全面マスクをしているので作業中に水分塩分の補給ができません。これでは脱水と身体のオーバーヒートの危険が重なり合うので、夏期の原発復旧作業は酷暑作業を超えて激暑作業というに相応しいでしょう。そんな激暑作業に対してできる暑熱対策は、身体をいかに冷やすかという身体冷却手技を開発するしか方法はありません。
そこで私たちは東京電力との共同研究として昭和大学医学部救急医学教室の全面的協力も得ながら、原発復旧作業や除染作業で実際に使用されている従来型クールベストや防暑冷却具の有効性を評価するとともに、新たな防暑冷却手技の探索を行い、原発復旧作業時の熱中症予防に有用な暑熱ストレイン軽減対策手法をどう確立すべきかを検討してきました 2)。現在、安衛研の若手の研究員が引き継いてこの研究を推進中です。
(2) 建設作業における熱中症予防対策の調査研究
近年頻発する夏期の猛暑の影響を最も受けて熱中症のハイリスク業種となるのは建設業を中心とした屋外作業であることはいうまでもありません。そこで建設業労働災害防止協会（以下、「建災防」と略称）ではすでに平成22年から労働衛生学、救急医学、建設施工業者、保護具・計測器メーカー等から構成される熱中症予防対策関連委員会（委員長：筆者）を立ち上げ、建設企業の安全衛生担当者等が建設工事等における熱中症予防や対策に活用できる指導員向けテキストを作成したり 4)、毎年調査研究や教育セミナーを行っています。折しもテキストを出版した年に東日本大震災が発生したため、その復旧作業に伴う熱中症対策にこのテキストが被災地に無償配布され、震災復旧救援活動にある程度は貢献できたのではないかと思います。また、平成25年からは「建設現場における暑熱環境の作業環境測定等に関する調査研究委員会」（委員長：筆者）を立ち上げ、建設現場の暑熱環境ストレスの実態と評価法に関する検討を行いました。委員会委員の方々の多大な尽力により、その成果は建設作業現場における熱中症危険度を簡単に判定できるフローチャートの提案として実を結び、上記のテキストの改訂版と平成28年通達 5)にも反映されることになりました。
(3) 熱中症予防対策のためのリスクアセスメント
平成25年4月から始まった国の第12次労働災害防止計画（以下、「12次防」と略称）では、取り組むべき重点課題として熱中症対策を明記し、職場での熱中症による休業4日以上の死傷者数を5年間で20％以上減少させるという目標を掲げています。12次防には「腰痛、熱中症等の労働衛生分野におけるマニュアル等の整備を進め、リスクアセスメントの実施を促進する。」とされています。その背景には、事業場におけるリスクアセスメントの実施は、それまで安全分野を中心にマニュアル等が整備されていましたが、労働衛生分野のハザードは化学物質など一部しか取組み方法が整備されていなかったからです。そこで、中央労働災害防止協会では、平成26年度は、職場における熱中症予防対策に重点を置き、主として製造業における具体的なリスクアセスメントの手法について「熱中症予防対策のためのリスクアセスメントマニュアル作成委員会」（委員長：筆者）を設置し、マニュアルを作成しました 6)。マニュアルの作成にあたっては、事業場での暑熱環境の実態や対策を調査し、それらの結果も踏まえながら、熱中症対策、熱中症の基礎知識、暑熱作業に関するリスクアセスメントの考え方、事例等をまとめたものです。
(4) 暑熱環境ストレスの測定評価法の規格化（JIS化の動き）
すでにメールマガジンでもお伝えしましたが 1)、暑熱環境がストレスとなり熱中症の危険が存在するかどうか判断するには、寒暖計では不十分です。気温、湿度のみならず放射熱と風速を測定する必要があります。「WBGT指数」は、気温計、自然湿球温度計、黒球温度計の三つの温度計から、「ある程度」正確、かつ「半ば」定量的に気温、湿度、放射熱、風速を総合的に評価しているので、暑熱環境ストレスの評価には寒暖計よりはるかに信頼できる暑熱指標であり、国際的にも広く採用されています。ただし本来のWBGT指数を求めるには，水とガーゼを用いる自然湿球温度計と直径150 mmの黒球温度計を使用する必要があり、現場での計測に不便でありました。そこで、WBGT指数を相対湿度センサと小型化した黒球温度センサを用いて計測する電子化されたWBGT指数計が開発され，日本では広く熱中症の予防のために使用されています。しかし，電子式WBGT指数計の規格がないため，製品の信頼性が不明であり測定精度や試験法などを規定して性能を保証する必要がありました。
そこで、平成27年から［WBGT（湿球黒球温度）指数計］JIS原案作成委員会（本委員会委員長：筆者）を立ち上げ、電子式WBGT（湿球黒球温度）指数計のJIS規格化を審議しております。
WBGT指数の測定と評価に関する国際規格はISO7243に示されていますが、本規格は1989年に発行されて以後改訂が行われていませんでした。これを大幅に見直そうという提案がISO/TC159/SC5/WG1国際委員会からあり、その改訂案（ISO7243/DIS）に対してISO加盟諸国で昨年9月に賛否を問う投票が行われました。改訂案（ISO7243/DIS）は、作業服の補正係数並びに、相対湿度や小型黒球温度から自然湿球温度や大型黒球温度への換算推定表の導入など、現行ISO7243よりも多くの有用な情報が追加されていますが、その一方で現行のWBGT基準値が微妙に変更されています。その変更の根拠に科学的に不明な点があったために、ISO国内対策委員会TC159/SC5/WG1作業部会(主査：筆者)で対応を協議するとともに、筆者が世話人を務める産業衛生学会の温熱環境研究会で改訂の是非を巡る活発な議論を行いました。そこで出た多くの意見を集約したコメントを添えて、WBGT基準値の変更理由の根拠を示すように日本としては反対投票を投じました。投票結果は、唯一日本のみが反対だったので、ISOのルールではそのままFDIS投票を経て速やかに国際規格化が実現できるはずでした。ところが、日本が反対理由となる多くのコメントを提出したので、国際委員会としてそれを無視することができなくなり、現在日本のコメントを踏まえて慎重な審議が継続しています。したがって当初の予定よりISO7243の改訂版の発行は大幅に遅れる見込みです。このようなISO国際委員会の対応は、民主主義の根幹をなす単なる多数決で決定しない「少数意見の尊重」を行動原理とするもので、その姿勢に敬意を表したいと思います。
その他、筆者が直接関わっている国際活動については、昨年5月に韓国で国際労働衛生学会(ICOH2015)が開催された時に、「気候変動と労働衛生」“Climate Change & Occupational Health”のシンポジウムを前回のメキシコ会議（ICOH2012）に引き続いて企画開催できたことですが、当該課題は国際的に関心が高まっているように思います。
以上のように、筆者が厚生科学WEEKLY 2012. 9.21(557号)に寄稿してから、その後の国内外の動きを紹介してきましたが、最後にその出発点となる厚生科学WEEKLYの原文を以下に再掲して本稿の結びとしたいと思います。
今年の夏も暑かった。9月になっても暑い日が続いている。総務省消防庁の集計によると、今年7月の熱中症による救急搬送者数は2万1082人となり、同庁が集計を始めた2008年以降では2010年8月（2万8448人）に次ぐ歴代2位、7月では最多記録を更新したという。8月も1万8300人を超える見込みで、昨年同月（1万7566人）を上回るようである。
厚生労働省労働衛生課（平成24年9月4日付け基安労発0904第2号）によれば、職場における熱中症死亡災害は、今年は8月末時点で25 件（9月3日現在の速報値）に達し、一昨年の平成時代になってからの最多記録（47件）に次ぐ状況となっている。一昨年は9月1日時点の速報値は33件であったので、残暑が厳しければ確定値はさらに増加することが懸念される。
最近は天気予報番組やマスコミ、インターネットなどで、暑くなると毎日のように熱中症注意報を出し、水分と塩分のこまめな摂取を呼びかけている。国や地方自治体、関連団体でも熱中症予防キャンペーンで忙しい。厚生労働省健康局は今年6月から熱中症対策に関する検討会を組織し（座長：大島伸一国立長寿医療研究センター総長）、気象予報、建築衛生工学、救急医学、生気象学、老年医学、小児医療、スポーツ医学、衣服学、労働衛生学など各分野から専門家を招集して、現時点での熱中症対策の最新の到達点を確認するとともに今後の対策のあり方を議論した。このような国をあげての努力にもかかわらず、今年も相変わらず熱中症災害が撲滅できないどころか、むしろここに来てまた増加する様相を呈している。
かくして近年わが国では夏になると熱中症の問題が毎日のように地域や学校、職場で顕在化し深刻化しているが、ここでは職場の熱中症に焦点をあててその予防研究はどうあるべきか、三つの観点からその内と外について雑考してみたい。
第一の内と外：これは、身体の内と外のことである。
熱中症の病態や成因を身体の内から研究するのが臨床医学であり基礎医学である。遺伝子や細胞・臓器レベルでの病態解明は治療技術の進歩に大いに貢献するだろう。うまくいけば熱中症の被災者が病院に搬送されて来た時に、未だに致命率の高い重症熱射病に対して有効な治療法と処方箋を提供できることになる。しかしいくら治療技術が進歩しても、熱中症がどのような暑熱環境や作業条件でどのように発生したかを理解できなければ熱中症の発生そのものを防ぐことはできない。言い換えれば、熱中症患者の搬送数を減らすことはできない。病院で熱中症患者が搬送されてくるのを待つことの繰り返しである。
そこで、身体の外に対する理解、すなわち外界の熱エネルギーの動態とそれに対する生理調節系についての深い知識と洞察に裏付けられた人間?熱環境系への統合的理解が必要となってくる。それを可能にする学術が、身体の外をも視野に入れた環境生理学や労働生理学であり、環境医学あるいは社会医学の一分野といってもいいだろう。遺伝子や細胞・臓器など身体の内なるしくみの微視的追究と理解は臨床医学の進歩に大いに貢献するだろうが、熱中症の一次予防という点では、必ずしも有効でない。身体の外なる温熱環境との交互作用という視点で身体の内なる自律性・行動性調節系のしくみを巨視的かつ統合的に解析し考察していくアプローチが必須である。
第二の内と外：これは、実験室の内と外のことである。
熱中症予防の研究は、前述のように臨床医学や基礎医学ではなく環境医学・社会医学に属するので、病院内で患者が来るのを待っていたり、実験室内にとどまるだけの研究では意味がない。たしかに、人工環境室で実験的に温度や湿度をコントロールして暑熱曝露実験を行い、被験者の生理的心理的反応を定量的に調べるとともに、水分塩分の補給効果や作業強度・防護服の影響を解析することは、熱中症対策の科学的エビデンスを担保する上で必須の作業である。その結果、今や常識となっている暑ければ水を飲めばいいとか、冷却グッズを使えばいいという暑さ対策に意外な落とし穴があることが見えて来るかもしれない。しかし、それだけでは十分ではない。実験成果の現場へのfeasibilityを常に考えておくべきであり、実験計画も現場のニーズに合ったものにならねばならない。そのためには、実験室の内におさまりかえっているだけでは不十分であり、実験室の外に出かけていって現場でどのように作業が行われ、現場はどのような問題に困っているか、その実態を研究者の専門的な眼で客観的に冷静に観察し、それを内なる実験に役立たせることが必要条件である。このような外なる眼で内なる研究を行えば、内なる成果はおのずと外なる現場に直結した有益なものとなるにちがいない。
第三の内と外：これは、日本の内と外のことである。
国内の職場の熱中症予防研究における緊急最優先課題は、筆者の考えを言えば、防護服着用を余儀なくされる原発復旧作業・除染作業・震災復旧作業、並びに熱中症ハイリスク業種である建設業などの夏期屋外作業に対する暑熱負担軽減対策技術の開発である。厚生労働省は昨年6月に原発復旧作業における熱中症予防対策として、7月、8月の14時から17時の炎天下における作業を原則禁止した。その結果、重症熱中症災害を大幅に防止することができた。今年はその成果を踏まえて、同様の指導をハイリスク業種である建設作業等にまで拡大している。その効果は未だ見えてこないが、作業禁止時間帯を設けた分、熱中症の好発時間帯が、それ以外の午前中や夕方以後などにシフトする可能性があることが容易に想像される。また、それほど大きく取り上げられていないが、原発復旧作業員に対する現行・従来型の暑熱対策は必ずしも十分とはいえず、死亡災害の発生こそ殆どないものの作業員の暑熱作業負担は依然として相当大きいものであると伝え聞く。したがって、このような酷暑作業による暑熱作業負担を軽減するとともに作業禁止時間帯でも安全に作業遂行できるように、現行の暑熱対策に代わる防暑対策手技を新たに開発することは急務である。その成果の一部は、従来から暑熱問題が顕在化している建設現場の熱中症予防対策にも応用できるであろう。さらにもう一つ、忘れてならない日本の内なる課題がある。それは、夏期の節電がもたらす屋内温熱環境の悪化に対する作業者の健康への影響評価と対策である。屋外炎天下での重筋作業ではないので、重篤な熱中症の発生リスクは低いとはいえ、いわゆる夏バテや慢性疲労、さらには作業効率への影響が懸念される。
一方国外では、地球温暖化による気候変動Climate Changeが労働者の健康や労働生産性に対してどう影響するか、この新たな未知の課題に対して欧米諸国の温熱研究の専門家の間で関心と問題意識が高まっており、スウェーデンのルンド大学主催による気候変動と職業性暑熱ストレスに関する国際専門家会議が昨年から今年にかけて2回開かれ、筆者も毎回招聘されている。世界保健機関WHOもグリーンジョブGreen Jobと建設労働の安全衛生をClimate Changeの文脈の一つとして議論を開始している。このような外なる動きは日本の内なる課題の解決と無縁ではありえず、地球規模での暑熱リスク評価と対策に関する情報共有と国際共同研究が今後益々必要となるかもしれない。その際、欧米先進諸国のみならず発展途上国との交流も重要となってくるだろう。なぜなら、発展途上国の多くは熱帯地域に位置し、長期にわたる暑熱曝露経験とそれにもとづく熱中症対策の（科学技術ではなく）生活技術のノウハウについてはいわば先進国であるから。
いずれにせよ、職場の熱中症予防研究を推進する上で以上の三つの内と外をつなぐ道具立てが必要である。幸い私どもの研究所は、臨床研究者はいないが、社会医学としての衛生学・環境生理学のみならず理学・工学の専門家を擁しており、文字通り労働安全衛生の総合研究所として大学の一講座では実現困難な人間?熱環境系の学際的共同研究が実施可能である。現場調査研究を受け入れる協力事業場も少なくない。しかも、労働安全衛生分野では日本で最初の国際学術雑誌Industrial HealthとWHO労働衛生協力センターという二つの伝統ある資産を持っている。これらは内と外をつなぐ強力な架け橋となることが期待されるし、大いに活用しなければならない。ちなみに、来年初頭に出版予定のIndustrial Health誌の特集号(Vol.51, No.1, 2013)"Climate Change and Occupational Heat Problems"は、当座の大きな架け橋の一つとなるだろう。
＜参考資料＞
さて、暑さの話題といえば、筆者は以前、厚生労働省が編集発行する厚生科学WEEKLY557号(2012年9月21日号)に、「職場の熱中症予防研究：三つの内と外」と題する巻頭言を寄稿しました。それから4年近く経ちましたが、そこで主張したかったことの基本的枠組みは現在も変わっていません。しかしその間に、職場の熱中症予防対策に関連して、国内外では様々な動きがあり、筆者も少なからず関わりを持ってきました。その間に心に浮かんだよしなしごとを徒然なるままに本メールマガジンのコラムでも連載しておりますが 1),2),3)、さらにその後にも新たな展開が国内外で起こっています。そこで、筆者が間近で体験したこれらの出来事をいくつか加筆しながら、あらためて筆者の当時の拙文を再掲させていただきたく思います。厚生科学WEEKLYは厚生労働省と所轄関係機関以外には非公開のため、このメールマガジンの読者の皆さんの中には初めて御覧になる方々も少なくなく、したがって再掲の意味は多少ともあるかもしれません。こうして、本コラムのタイトルが生まれました。
それでは、2012年から2016年現在までに筆者の身近に起こった国内外における職場の熱中症予防対策に関連する主な話題を紹介します。
１．国内の動き
(1) 原発関連復旧作業の熱中症予防対策に関わる共同研究
現在日本の職場で最も厳しい暑熱作業の一つに、夏期の福島第一原発の復旧廃炉作業が挙げられるでしょう。放射性粉じんの内部被ばく防止のために防じんマスクと防護服、手袋、長靴で全身を密閉して作業を行わざるを得ません。だからびっしょり汗をかいても蒸発できずに長靴の内側にしたたり落ちて溜まるだけです。おまけに全面マスクをしているので作業中に水分塩分の補給ができません。これでは脱水と身体のオーバーヒートの危険が重なり合うので、夏期の原発復旧作業は酷暑作業を超えて激暑作業というに相応しいでしょう。そんな激暑作業に対してできる暑熱対策は、身体をいかに冷やすかという身体冷却手技を開発するしか方法はありません。
そこで私たちは東京電力との共同研究として昭和大学医学部救急医学教室の全面的協力も得ながら、原発復旧作業や除染作業で実際に使用されている従来型クールベストや防暑冷却具の有効性を評価するとともに、新たな防暑冷却手技の探索を行い、原発復旧作業時の熱中症予防に有用な暑熱ストレイン軽減対策手法をどう確立すべきかを検討してきました 2)。現在、安衛研の若手の研究員が引き継いてこの研究を推進中です。
(2) 建設作業における熱中症予防対策の調査研究
近年頻発する夏期の猛暑の影響を最も受けて熱中症のハイリスク業種となるのは建設業を中心とした屋外作業であることはいうまでもありません。そこで建設業労働災害防止協会（以下、「建災防」と略称）ではすでに平成22年から労働衛生学、救急医学、建設施工業者、保護具・計測器メーカー等から構成される熱中症予防対策関連委員会（委員長：筆者）を立ち上げ、建設企業の安全衛生担当者等が建設工事等における熱中症予防や対策に活用できる指導員向けテキストを作成したり 4)、毎年調査研究や教育セミナーを行っています。折しもテキストを出版した年に東日本大震災が発生したため、その復旧作業に伴う熱中症対策にこのテキストが被災地に無償配布され、震災復旧救援活動にある程度は貢献できたのではないかと思います。また、平成25年からは「建設現場における暑熱環境の作業環境測定等に関する調査研究委員会」（委員長：筆者）を立ち上げ、建設現場の暑熱環境ストレスの実態と評価法に関する検討を行いました。委員会委員の方々の多大な尽力により、その成果は建設作業現場における熱中症危険度を簡単に判定できるフローチャートの提案として実を結び、上記のテキストの改訂版と平成28年通達 5)にも反映されることになりました。
(3) 熱中症予防対策のためのリスクアセスメント
平成25年4月から始まった国の第12次労働災害防止計画（以下、「12次防」と略称）では、取り組むべき重点課題として熱中症対策を明記し、職場での熱中症による休業4日以上の死傷者数を5年間で20％以上減少させるという目標を掲げています。12次防には「腰痛、熱中症等の労働衛生分野におけるマニュアル等の整備を進め、リスクアセスメントの実施を促進する。」とされています。その背景には、事業場におけるリスクアセスメントの実施は、それまで安全分野を中心にマニュアル等が整備されていましたが、労働衛生分野のハザードは化学物質など一部しか取組み方法が整備されていなかったからです。そこで、中央労働災害防止協会では、平成26年度は、職場における熱中症予防対策に重点を置き、主として製造業における具体的なリスクアセスメントの手法について「熱中症予防対策のためのリスクアセスメントマニュアル作成委員会」（委員長：筆者）を設置し、マニュアルを作成しました 6)。マニュアルの作成にあたっては、事業場での暑熱環境の実態や対策を調査し、それらの結果も踏まえながら、熱中症対策、熱中症の基礎知識、暑熱作業に関するリスクアセスメントの考え方、事例等をまとめたものです。
(4) 暑熱環境ストレスの測定評価法の規格化（JIS化の動き）
すでにメールマガジンでもお伝えしましたが 1)、暑熱環境がストレスとなり熱中症の危険が存在するかどうか判断するには、寒暖計では不十分です。気温、湿度のみならず放射熱と風速を測定する必要があります。「WBGT指数」は、気温計、自然湿球温度計、黒球温度計の三つの温度計から、「ある程度」正確、かつ「半ば」定量的に気温、湿度、放射熱、風速を総合的に評価しているので、暑熱環境ストレスの評価には寒暖計よりはるかに信頼できる暑熱指標であり、国際的にも広く採用されています。ただし本来のWBGT指数を求めるには，水とガーゼを用いる自然湿球温度計と直径150 mmの黒球温度計を使用する必要があり、現場での計測に不便でありました。そこで、WBGT指数を相対湿度センサと小型化した黒球温度センサを用いて計測する電子化されたWBGT指数計が開発され，日本では広く熱中症の予防のために使用されています。しかし，電子式WBGT指数計の規格がないため，製品の信頼性が不明であり測定精度や試験法などを規定して性能を保証する必要がありました。
そこで、平成27年から［WBGT（湿球黒球温度）指数計］JIS原案作成委員会（本委員会委員長：筆者）を立ち上げ、電子式WBGT（湿球黒球温度）指数計のJIS規格化を審議しております。
２．国外の動き
WBGT指数の測定と評価に関する国際規格はISO7243に示されていますが、本規格は1989年に発行されて以後改訂が行われていませんでした。これを大幅に見直そうという提案がISO/TC159/SC5/WG1国際委員会からあり、その改訂案（ISO7243/DIS）に対してISO加盟諸国で昨年9月に賛否を問う投票が行われました。改訂案（ISO7243/DIS）は、作業服の補正係数並びに、相対湿度や小型黒球温度から自然湿球温度や大型黒球温度への換算推定表の導入など、現行ISO7243よりも多くの有用な情報が追加されていますが、その一方で現行のWBGT基準値が微妙に変更されています。その変更の根拠に科学的に不明な点があったために、ISO国内対策委員会TC159/SC5/WG1作業部会(主査：筆者)で対応を協議するとともに、筆者が世話人を務める産業衛生学会の温熱環境研究会で改訂の是非を巡る活発な議論を行いました。そこで出た多くの意見を集約したコメントを添えて、WBGT基準値の変更理由の根拠を示すように日本としては反対投票を投じました。投票結果は、唯一日本のみが反対だったので、ISOのルールではそのままFDIS投票を経て速やかに国際規格化が実現できるはずでした。ところが、日本が反対理由となる多くのコメントを提出したので、国際委員会としてそれを無視することができなくなり、現在日本のコメントを踏まえて慎重な審議が継続しています。したがって当初の予定よりISO7243の改訂版の発行は大幅に遅れる見込みです。このようなISO国際委員会の対応は、民主主義の根幹をなす単なる多数決で決定しない「少数意見の尊重」を行動原理とするもので、その姿勢に敬意を表したいと思います。
その他、筆者が直接関わっている国際活動については、昨年5月に韓国で国際労働衛生学会(ICOH2015)が開催された時に、「気候変動と労働衛生」“Climate Change & Occupational Health”のシンポジウムを前回のメキシコ会議（ICOH2012）に引き続いて企画開催できたことですが、当該課題は国際的に関心が高まっているように思います。
以上のように、筆者が厚生科学WEEKLY 2012. 9.21(557号)に寄稿してから、その後の国内外の動きを紹介してきましたが、最後にその出発点となる厚生科学WEEKLYの原文を以下に再掲して本稿の結びとしたいと思います。
厚生科学WEEKLY (2012. 9.21(557号) 編集:大臣官房厚生科学課)
巻頭言：職場の熱中症予防研究：三つの内と外
独立行政法人 労働安全衛生総合研究所 国際情報・研究振興センター長 澤田晋一
巻頭言：職場の熱中症予防研究：三つの内と外
独立行政法人 労働安全衛生総合研究所 国際情報・研究振興センター長 澤田晋一
今年の夏も暑かった。9月になっても暑い日が続いている。総務省消防庁の集計によると、今年7月の熱中症による救急搬送者数は2万1082人となり、同庁が集計を始めた2008年以降では2010年8月（2万8448人）に次ぐ歴代2位、7月では最多記録を更新したという。8月も1万8300人を超える見込みで、昨年同月（1万7566人）を上回るようである。
厚生労働省労働衛生課（平成24年9月4日付け基安労発0904第2号）によれば、職場における熱中症死亡災害は、今年は8月末時点で25 件（9月3日現在の速報値）に達し、一昨年の平成時代になってからの最多記録（47件）に次ぐ状況となっている。一昨年は9月1日時点の速報値は33件であったので、残暑が厳しければ確定値はさらに増加することが懸念される。
最近は天気予報番組やマスコミ、インターネットなどで、暑くなると毎日のように熱中症注意報を出し、水分と塩分のこまめな摂取を呼びかけている。国や地方自治体、関連団体でも熱中症予防キャンペーンで忙しい。厚生労働省健康局は今年6月から熱中症対策に関する検討会を組織し（座長：大島伸一国立長寿医療研究センター総長）、気象予報、建築衛生工学、救急医学、生気象学、老年医学、小児医療、スポーツ医学、衣服学、労働衛生学など各分野から専門家を招集して、現時点での熱中症対策の最新の到達点を確認するとともに今後の対策のあり方を議論した。このような国をあげての努力にもかかわらず、今年も相変わらず熱中症災害が撲滅できないどころか、むしろここに来てまた増加する様相を呈している。
かくして近年わが国では夏になると熱中症の問題が毎日のように地域や学校、職場で顕在化し深刻化しているが、ここでは職場の熱中症に焦点をあててその予防研究はどうあるべきか、三つの観点からその内と外について雑考してみたい。
第一の内と外：これは、身体の内と外のことである。
熱中症の病態や成因を身体の内から研究するのが臨床医学であり基礎医学である。遺伝子や細胞・臓器レベルでの病態解明は治療技術の進歩に大いに貢献するだろう。うまくいけば熱中症の被災者が病院に搬送されて来た時に、未だに致命率の高い重症熱射病に対して有効な治療法と処方箋を提供できることになる。しかしいくら治療技術が進歩しても、熱中症がどのような暑熱環境や作業条件でどのように発生したかを理解できなければ熱中症の発生そのものを防ぐことはできない。言い換えれば、熱中症患者の搬送数を減らすことはできない。病院で熱中症患者が搬送されてくるのを待つことの繰り返しである。
そこで、身体の外に対する理解、すなわち外界の熱エネルギーの動態とそれに対する生理調節系についての深い知識と洞察に裏付けられた人間?熱環境系への統合的理解が必要となってくる。それを可能にする学術が、身体の外をも視野に入れた環境生理学や労働生理学であり、環境医学あるいは社会医学の一分野といってもいいだろう。遺伝子や細胞・臓器など身体の内なるしくみの微視的追究と理解は臨床医学の進歩に大いに貢献するだろうが、熱中症の一次予防という点では、必ずしも有効でない。身体の外なる温熱環境との交互作用という視点で身体の内なる自律性・行動性調節系のしくみを巨視的かつ統合的に解析し考察していくアプローチが必須である。
第二の内と外：これは、実験室の内と外のことである。
熱中症予防の研究は、前述のように臨床医学や基礎医学ではなく環境医学・社会医学に属するので、病院内で患者が来るのを待っていたり、実験室内にとどまるだけの研究では意味がない。たしかに、人工環境室で実験的に温度や湿度をコントロールして暑熱曝露実験を行い、被験者の生理的心理的反応を定量的に調べるとともに、水分塩分の補給効果や作業強度・防護服の影響を解析することは、熱中症対策の科学的エビデンスを担保する上で必須の作業である。その結果、今や常識となっている暑ければ水を飲めばいいとか、冷却グッズを使えばいいという暑さ対策に意外な落とし穴があることが見えて来るかもしれない。しかし、それだけでは十分ではない。実験成果の現場へのfeasibilityを常に考えておくべきであり、実験計画も現場のニーズに合ったものにならねばならない。そのためには、実験室の内におさまりかえっているだけでは不十分であり、実験室の外に出かけていって現場でどのように作業が行われ、現場はどのような問題に困っているか、その実態を研究者の専門的な眼で客観的に冷静に観察し、それを内なる実験に役立たせることが必要条件である。このような外なる眼で内なる研究を行えば、内なる成果はおのずと外なる現場に直結した有益なものとなるにちがいない。
第三の内と外：これは、日本の内と外のことである。
国内の職場の熱中症予防研究における緊急最優先課題は、筆者の考えを言えば、防護服着用を余儀なくされる原発復旧作業・除染作業・震災復旧作業、並びに熱中症ハイリスク業種である建設業などの夏期屋外作業に対する暑熱負担軽減対策技術の開発である。厚生労働省は昨年6月に原発復旧作業における熱中症予防対策として、7月、8月の14時から17時の炎天下における作業を原則禁止した。その結果、重症熱中症災害を大幅に防止することができた。今年はその成果を踏まえて、同様の指導をハイリスク業種である建設作業等にまで拡大している。その効果は未だ見えてこないが、作業禁止時間帯を設けた分、熱中症の好発時間帯が、それ以外の午前中や夕方以後などにシフトする可能性があることが容易に想像される。また、それほど大きく取り上げられていないが、原発復旧作業員に対する現行・従来型の暑熱対策は必ずしも十分とはいえず、死亡災害の発生こそ殆どないものの作業員の暑熱作業負担は依然として相当大きいものであると伝え聞く。したがって、このような酷暑作業による暑熱作業負担を軽減するとともに作業禁止時間帯でも安全に作業遂行できるように、現行の暑熱対策に代わる防暑対策手技を新たに開発することは急務である。その成果の一部は、従来から暑熱問題が顕在化している建設現場の熱中症予防対策にも応用できるであろう。さらにもう一つ、忘れてならない日本の内なる課題がある。それは、夏期の節電がもたらす屋内温熱環境の悪化に対する作業者の健康への影響評価と対策である。屋外炎天下での重筋作業ではないので、重篤な熱中症の発生リスクは低いとはいえ、いわゆる夏バテや慢性疲労、さらには作業効率への影響が懸念される。
一方国外では、地球温暖化による気候変動Climate Changeが労働者の健康や労働生産性に対してどう影響するか、この新たな未知の課題に対して欧米諸国の温熱研究の専門家の間で関心と問題意識が高まっており、スウェーデンのルンド大学主催による気候変動と職業性暑熱ストレスに関する国際専門家会議が昨年から今年にかけて2回開かれ、筆者も毎回招聘されている。世界保健機関WHOもグリーンジョブGreen Jobと建設労働の安全衛生をClimate Changeの文脈の一つとして議論を開始している。このような外なる動きは日本の内なる課題の解決と無縁ではありえず、地球規模での暑熱リスク評価と対策に関する情報共有と国際共同研究が今後益々必要となるかもしれない。その際、欧米先進諸国のみならず発展途上国との交流も重要となってくるだろう。なぜなら、発展途上国の多くは熱帯地域に位置し、長期にわたる暑熱曝露経験とそれにもとづく熱中症対策の（科学技術ではなく）生活技術のノウハウについてはいわば先進国であるから。
いずれにせよ、職場の熱中症予防研究を推進する上で以上の三つの内と外をつなぐ道具立てが必要である。幸い私どもの研究所は、臨床研究者はいないが、社会医学としての衛生学・環境生理学のみならず理学・工学の専門家を擁しており、文字通り労働安全衛生の総合研究所として大学の一講座では実現困難な人間?熱環境系の学際的共同研究が実施可能である。現場調査研究を受け入れる協力事業場も少なくない。しかも、労働安全衛生分野では日本で最初の国際学術雑誌Industrial HealthとWHO労働衛生協力センターという二つの伝統ある資産を持っている。これらは内と外をつなぐ強力な架け橋となることが期待されるし、大いに活用しなければならない。ちなみに、来年初頭に出版予定のIndustrial Health誌の特集号(Vol.51, No.1, 2013)"Climate Change and Occupational Heat Problems"は、当座の大きな架け橋の一つとなるだろう。
＜参考資料＞
- 澤田晋一(2013) 職場の熱中症対策徒然考（その1）安衛研ニュースNo. 60 (2013-09-06)
（https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/mail_mag/2013/60-column.html） - 澤田晋一(2013) 職場の熱中症対策徒然考（その2）安衛研ニュースNo. 61 (2013-10-04)
（https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/mail_mag/2013/61-column.html） - 澤田晋一(2013) 職場の熱中症対策徒然考（その3）安衛研ニュースNo. 63 (2013-12-06)
（https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/mail_mag/2013/63-column.html） - 建設業等における熱中症の予防テキスト等作成委員会（2011） 建設業等における熱中症の予防–指導員用テキスト– 建設業労働災害防止協会、東京.
- 厚生労働省（2016）平成28年の職場における熱中症予防対策の重点的な実施について（基安発0229第1 号、平成28年2月29日）[PDF]
（https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11303000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu-Roudoueiseika/0000125409.pdf） - 熱中症予防対策のためのリスクアセスメントマニュアル作成委員会（2014）熱中症予防対策のためのリスクアセスメントマニュアル–製造者向け–中央労働災害防止協会、東京
（研究推進・国際センター・人間工学研究グループ 特任研究員 澤田晋一 ）
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